名古屋の会計事務所・監査法人の求人・転職情報の4ページ目

求人検索結果357件 + 非公開求人

非公開求人の紹介を受ける

現在の検索条件

職種
資格
勤務地
希望年収
こだわり条件

[職種] [資格] [勤務地] [希望年収] [こだわり条件]

検索条件の変更
ポジション
内勤スタッフ【未経験可】※大手税理士法人/名古屋駅直結
仕事内容
■記帳代行(仕訳~入力)、試算表作成
■月次決算処理
■税務申告書作成サポート
■確定申告

【変更の範囲】
なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
<歓迎要件>
■会計事務所でのご経験がある方
■何かしらの簿記資格をお持ちの方
想定年収
287万円 ~
ポジション
税務スタッフ/300~500万円
仕事内容
ご経験、習熟度によって相談の上、お願いする業務を決定致します

・記帳代行
・巡回監査
・月次・年次決算
・医業経営コンサルタント業務等
・税務申告書作成
・年末調整
・確定申告業務
・相続税申告業務
・税務相談対応 など
・会計ソフト:財務応援・MFクラウド・弥生会計(メインは財務応援です)

【変更の範囲】 なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
<未経験歓迎>
人物重視の選考を行います

【必須】
・簿記2級もしくは3級

【歓迎】
・会計事務所勤務経験者
・税理士試験科目合格者
・税理士有資格者
・公認会計士
想定年収
300万円 ~ 500万円
ポジション
労務コンサル※マネージャー候補/500~700万円
仕事内容
顧問先に対して下記のような業務を行って頂きます。

・事業会社向けの労務相談・アドバイス
・助成金申請
・採用支援
・給与計算
・年末調整
・入退職の手続き
・社会保険、労働保険など各種保険手続き
・調査対応代行(年金事務所、労働基準監督署)  等

【変更の範囲】 なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【必須】
・労務コンサルティングの実務経験(目安:5年以上)
・基本的なPC操作(Word・Excel)
・普通免許所持者(AT限定可)

【歓迎】
・メンバーマネジメント経験
・社労士有資格者
・医療業界のクライアントを担当した経験
想定年収
500万円 ~ 700万円
ポジション
税務スタッフ/400~650万円
仕事内容
・仕訳入力業務
・決算業務、税務申告書作成業務
・経営成績の報告
・各種シミュレーション作成
・年末調整・確定申告業務
・税務相談、税務調査立ち合い 等

【変更の範囲】 なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【必須】
・会計事務所での実務経験をお持ちの方
※税理士を目指して勉強中の方(受験経験あり)や税理士試験科目合格者の方で実務未経験の場合はご相談ください。

【歓迎】
・巡回経験がある方
・普通自動車免許(AT限定可)をお持ちの方
・基本的なPC操作ができる方
想定年収
400万円 ~ 650万円
ポジション
内勤スタッフ【未経験可】※名古屋市内
仕事内容
公認会計士・税理士や、担当顧客をもつスタッフのサポートとして以下の業務を担当して頂きます。

■仕訳・入力、記帳代行
■決算業務(月次・年次)
■税務申告書作成
■年末調整、確定申告
■その他、所内の総務・庶務業務

【変更の範囲】 なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【必須】
◆日商簿記3級以上の資格をお持ちの方

【歓迎】
◇企業もしくは事務所での経理経験のある方

【求める人物像】
◇社内外問わず、積極的で誠実な対応ができる方
想定年収
300万円 ~ 500万円
ポジション
税務スタッフ ※残業少な目/年間休日127日/フレックス制
仕事内容
下記税理士業務全般をお願いします。

【具体的業務】
■巡回監査業務
■記帳代行
■経理部支援
■MAS監査業務
■税務申告書作成
■お客様対応
■相続対策業務
■組織再編
など、様々な経験を積んでいくことができます。
あなた自身の得意分野や好きなことを重点的に伸ばしていけたらと思っています。

【業務の割合】
■企業への会計・税務顧問業務:7割
■個人の相続税・資産税関連業務:2割
■コンサルティング業務:1割

【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
<必須条件>
■会計事務所における実務経験
もしくは
■税理士試験科目合格されている方

<求める人物像>
■コミュニケーションのある方(接客・営業等のご経験がある方歓迎)
■自ら考えて行動できる方
想定年収
350万円 ~ 700万円
ポジション
一人拠点長※福島・新潟・富山・金沢・福井・長野・岡山・高松・松山・熊本・大分・宮崎・鹿児島
仕事内容
原則として、拠点に直接所属するのは拠点長1人となり、拠点長以外のスタッフの採用は想定していません。そのため、人に対するマネジメント業務はありませんが、案件のマネジメントは自己管理をしていただきます。
相続税申告業務を、初回面談から受任~評価作業~チェック~顧客への説明~税務署提出まで一連の流れを行っていただきます。なお、行政書士の登録も同時にしていただき、相続手続きのフロント業務も行っていただく可能性があります。
以下の業務については本社の方で担当いたしますので、実際の案件に集中いただける環境となります。

[評価業務の補助]
顧客から受領した資料を佐久軽井沢事務所へ送付いただければ、データ化、資料整理、財産一覧への転記、簡易的な財産評価(土地評価含む)の業務を行います。

[案件の品質管理]
複雑案件・大型案件については審査部にて審査を実施いたします。また、不明点などの質問は審査部に確認していただくことが可能ですし、所内の過去事例を閲覧できるデータベースや様々な書式・ツールも充実しています。

[営業・マーケティング活動]
基本的にはすべて本社の営業部・マーケティング部が担当いたしますが、初動の部分等で営業同行をお願いする場合もあります。複数のルートから、年30~50件程度の申告案件の受任を目指します。

[その他事務手続き]
オフィスの契約、経費の支払い等は本社の総務部や経理部で行います。

【変更の範囲】 なし
勤務地
福島県,新潟県,富山県,石川県,福井県,長野県,岡山県,香川県,愛媛県,熊本県,大分県,宮崎県,鹿児島県
必要な経験・能力
<必須>
・税理士もしくは税理士有資格者
・会計事務所実務経験3年以上
・相続税申告経験(累計10件以上)

<歓迎>
・大手税理士法人での役職経験者

※学歴不問、マネジメント経験不問
想定年収
720万円 ~ 1,200万円
ポジション
PTキャリア(業界未経験者も応募可能なポジション)
仕事内容
まず、基本となるPT(プロフェッショナルトレーニング)部とは、相続税の基礎的な知識を短期間で一から学ぶことができる部署になります。つまり、PT部では相続税未経験者であっても、安心して相続税実務を学ぶことができる研修体制を構築しています。

そして、新設したPTキャリアにご応募が可能な方の要件につきましては、既にビジネスキャリアを積まれている方で前職年収が500万円以上の方が対象になります。また、選考課程でも能力テスト等を実施いたしますが、一定の基準をクリアされますとPTキャリアとしての採用になります。

具体的には基本的な資料整理やコピーから始まり、財産評価の基礎(土地、非上場株式等)、相続税申告書の作成や遺産分割協議書、その他税務署提出書類の作成までを行っていただきます。未経験の方向けの研修プログラムを受けて頂き、さらに、実際の財産評価業務を経験していただくことで、6カ月程度で独り立ちできるように丁寧に指導いたします。

税理士法人チェスターは相続税申告実績が税理士業界でもトップクラスであり、申告書作成業務の品質や専門性も非常に高く評価されております。その業務の流れを一から学ぶことで、一流の資産税のプロフェッショナルへ成長する下地を作ることができます。
税理士法人チェスターオリジナル制作の「相続専門税理士のお仕事紹介ドラマ」を見て頂くと業務内容についてさらに詳しく知ることができますので宜しければご覧ください。
※PT職の間は基本的に机上作業の習得を第一目標にしており、原則として顧客対応を行っていただくことはありません。
※一定期間(通常3~6カ月程度を予定)経過後、一定の評価基準をクリアすると、PT職卒業となり、顧客対応から申告書作成業務までを担当することができるようになります。一定の評価基準をクリアしない場合には、引き続きPT職としてトレーニングが続きます。
※部門配属された時点で給与体系等も変更となり、基本的には昇給します。

【変更の範囲】 なし
勤務地
埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県,愛知県,京都府,大阪府,兵庫県,福岡県
必要な経験・能力
※学歴不問
未経験者歓迎(相続税実務、会計事務所経験は不問)

同社は相続税専門の会計事務所ですが、未経験者の採用や育成についても積極的に行っており、特定分野のプロフェッショナルを目指したいという方を広く受けいれています。
想定年収
312万円 ~
ポジション
相続税部門の専門職(スタッフ)
仕事内容
将来のプロフェッショナルに成長してもらえるよう、丁寧に指導しますので相続税業務未経験者でも安心です。まずは相続税の基本知識を習得しながら、相続のプロフェッショナルとして成長するための基礎を固めます。

<具体的には>
■相続税申告書作成業務
■生前対策業務全般

【変更の範囲】 なし
勤務地
埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県,愛知県,京都府,大阪府,兵庫県
必要な経験・能力
【必須要件】
・会計事務所実務経験者(2年以上)
・税理士資格(科目合格者可)

【歓迎要件】
・会計事務所での相続税のご経験(年数・件数不問)
想定年収
350万円 ~ 800万円
ポジション
税務コンサルタント/350~420万円
仕事内容
法人・個人事業主に関する会計税務業務

【具体的業務】
・記帳代行業務(会計システム)
・決算業務
・税務コンサルティング
・業績の報告
・納税予測
・保険提案

【変更の範囲】
入社後に本人希望等がない限りは異動は当面の間なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
■必要資格
・簿記3級以上の資格をお持ちの方
・普通自動車免許をお持ちの方(AT限定可)
想定年収
350万円 ~ 420万円
ポジション
税務会計スタッフ※年間休日125/資格取得支援
仕事内容
■クライアント企業への巡回訪問・コンサルティング・税務補助業務・決算書・申告書等作成
◎巡回訪問、申告書類等作成、事務処理
・お客様の定期訪問(主に名古屋市内を中心とした東海地区)
・申告書、決算書の作成
・仕訳入力等の事務処理

◎定期訪問は週2~3日で実施しています。
・平均訪問数:0.5件/日
・訪問1件あたりの所要時間:2~3時間

■アドバイザリー、コンサルティング業務
・税務対策や試算表に関わる相談など
・事業・資金計画に関わる相談など
◎上記以外にも多様なニーズがありますので、幅広く対応しています。
【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【必須資格】
・簿記3級以上、または同等の知見 
※科目合格者、税理士試験受験経験者歓迎
・普通自動車免許(AT限定可)

【必要経験】
・業界未経験OK(金融機関、事業会社経理、対人折衝経験のある方歓迎)
・会計事務所等での勤務経験がある方(優遇)
想定年収
280万円 ~ 800万円
ポジション
【アドバイザリー統轄事業部 コンサルティング事業部】CFO組織改革コンサルタント
仕事内容
アドバイザリー統轄事業部 コンサルティング事業部の募集となります。
コンサルティング事業部は約400名、中途入社者も多数在籍しております。クライアントのCFO機能の高度化に向け、戦略系・BPR系・パフォーマンス系の分野で、全体構想から業務要件の整理にかかる上流のサービス提供をしています。日本を代表する大手クライアントのCFO部門に対して、「財務ガバナンス」「CFO組織体制」「業務プロセス改革」「経営管理・予算管理・業績管理」「システムによる業務効率化」「戦略的な数値分析」の構築支援を構想策定~実行支援までを担当いただきます。
まずはプロジェクトの一員としてアサインされ、業務の一部をお任せしながら、覚えていただきます。ご経験やスキルを踏まえたプロジェクトや、ご希望のプロジェクトへアサインします。

【クライアントの抱える課題例】
「経営数字を見える化し、数値に基づいた最適な経営判断をしたい」
「急速なグローバル化・事業成長に対応した財務経理機能の整備がおいついていない」
「PBR・ROIC改善を支えるためにCFO機能(特にFP&A)を強化し、”数値の集計屋”から”経営参謀”へと役割の大きな転換を迫られている」
「既存システムから切り替えるにあたって、業務プロセスの見直し、より効率化したい」
「新規システム導入をしたいが、最適な方法を相談したい」

【プロジェクト例】
■財務ガバナンス強化(グローバルキャッシュマネジメント、財務コントロールなど)
■財務経理組織の機能再編・強化支援(FP&A導入など)
■資本コストを意識した経営の実践・浸透支援(KPI体系見直し、ROIC活用など)
■RHQ改革のための組織再編
■会計システム(ERP/連結会計システム等)、決算デジタルプラットフォーム、経営管理・予算管理システム(EPM/BI等)、原価計算システム等の構想~導入支援
■システム導入を前提とした経営管理・業績管理の高度化支援
■システム導入を前提とした業務プロセス改善支援

【ポジションの魅力】
・経営管理・財務会計・管理会計の専門性を高めることや、業務効率化や財務データ活用に興味がある方におすすめ
・自己実現のためキャリア面談が好評!経験してみて志向性が変わった場合も双方の領域へ再挑戦も可能
・クライアントリレーションの強さから、中長期的に支援するプロジェクトが多数

【変更の範囲】 全ての業務への配置転換あり
勤務地
東京都,愛知県,大阪府
必要な経験・能力
(必須)
■下記いずれかの業務経験 2年以上
1)大手クライアント向けのコンサルティング、アドバイザリー経験
2)事業会社で以下の経験をお持ちの方
・経理、経営企画業務
・経営戦略策定、経営分析の経験
・内部統制監査、原価計算、管理会計、経営改善等にかかわる業務
・投融資サポートの経験
・事業再生、撤退などの実務経験
・データサイエンティスト・データ分析プラットフォーム構築のご経験をお持ちの方
・自社の情報システム企画経験
・ERP、EPM、連結会計システム、原価計算システムなどの会計系システム導入プロジェクト関与経験
3)日系グローバル企業で以下経験をお持ちの方
・本社FP&A、事業FP&Aの経験
・事業の収益改革の経験
・海外赴任においてRHQの経験
4)SIer等でのシステム導入、PM/PLの経験3年以上
・ERP、EPM、連結会計システム、原価計算システムなどの会計系システム導入プロジェクト関与経験(チームリーダー経験者優遇)

(歓迎)
・ビジネスレベルの英語力

(学歴)
・四年制大学卒以上

(外国籍の方)
日本語検定「N1」必須

(兼業)
原則禁止となります。
想定年収
450万円 ~ 1,510万円
ポジション
税務スタッフ/480~1000万円
仕事内容
税務代理、税務書類の作成、税務相談から、あなたの強みを活かした経営支援まで行っていただきます。「税理士業務+αの仕事にチャレンジしたい」という方を歓迎します。

《具体的には・・・》
・税務顧問/経営支援(試算表の作成、財務分析、税務相談、決算対策、申告書の作成、経営相談など)
・起業/法人設立支援(会社設立サポート、事業計画作成、金融機関交渉、届出作成など)
・その他業務(重要事項のリサーチと検討、税務届出、税務調査立会)
・相続、事業承継支援(財産評価、相続税額試算、シミュレーションなど)

※記帳代行業務は行っておりません。※100%自計化を実現。

入社当初は副担当として主担当との同行訪問・サポートをしていき、適性を見ながら徐々に主担当としてクライアントをお任せしていきます。
クライアントは幅広い業界があり、法人と個人事業主あわせて(15~20社ほど)程度ご担当頂く想定です。WEBミーティングツールやメッセージツールなども導入しており、訪問は多くて1日に2~3件程度です。
業務の進め方(担当制)、顧客割合(法人:個人=8:2)、顧客対応方法(対面、オンライン等)

相続案件も多く、事務所として年間50件ほど発生しているため、法人税以外の経験を積むことも可能です。
【会計ソフト】TKC 

【変更の範囲】 なし
勤務地
岐阜県
必要な経験・能力
【必須要件】
・税理士事務所経験3年以上の方
・簿記2級以上をお持ちの方
・普通自動車免許

【歓迎要件】
・税理士/公認会計士/中小企業診断士を目指している方
・金融機関(渉外担当)での実務経験のある方
・TKCの利用経験
想定年収
480万円 ~ 1,000万円
ポジション
税務スタッフ/300~600万円
仕事内容
1.担当顧客を持ち、決算、申告書作成までの一連の会計処理業務を行います。他に、チームとして決算・申告を行う顧客もあります。
2.担当エリアは愛知県東三河が中心です。
(1)訪問先には、自家用車を使用していただきます。毎月要した交通費を支給します。
(2)訪問先によっては直行直帰も可能ですが、朝か夕方のどちらかは事務所に顔を出し、メンバーとクライアント情報の共有を図っています。
(3)最初は先輩について顧客情報の習得など徐々に仕事を覚えていただきます。
(4)いずれ20社~25社の顧問先を担当。経営者のパートナーとして活躍いただきます。
【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【必須】 
・普通自動車免許(AT限定可)

【歓迎】
・会計・税理士事務所での勤務経験がある方
・企業の経理・財務部門にて、会計処理業務の経験がある方
・日商簿記2級以上
・基本的なPCスキル(Excel,word)
・税理士資格所有者
・税理士科目合格者
想定年収
300万円 ~ 600万円
ポジション
税務スタッフ/350万~500万
仕事内容
顧問先企業の会計業務・税務業務を行います。
※当所は3,4人のチームで1つの企業を担当します。税理士とコンサルティングスタッフが一丸となって、顧問先企業の課題に対し、あらゆる角度から問題解決に向けて取り組んでいます。(仕事の進め方は一人で一貫して行う独立型ではなくチーム制で進めていきます。)また、事務所経営理念をベースに、お仕事していただきますので業務スキルのみで顧客を担当していだくことはありません。

【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
<必須要件>
■決算・税務申告・確定申告等の実務経験
(実務経験がない場合は日商簿記2級以上や税理士科目をお持ちであれば応募可能)
■ご年齢に応じて、リーダー候補・マネジャー候補としての素養があること
<歓迎要件>
■税理士有資格者もしくは税理士科目を複数お持ちの方
■コンサルティング経験がある方
<求める人物像>
■理念に共感しクライアントの為に仕事をしたいという熱意をお持ちの方
■仕事を通じて自分自身の成長を実感したいという意欲を持ちの方
■チームワークを大切にされる方
想定年収
350万円 ~ 500万円
ポジション
税務スタッフ(実務経験者)/年収350~800万
仕事内容
下記のような業務をお願い致します。
・記帳代行
・月次、年次決算
・税務申告書の作成
・税務相談
・年末調整
・給与計算・社会保険手続き
※クライアントに来社して頂くため外勤(巡回)はございません。
※ご経験に応じて、相続案件・事業承継・事業譲渡といった特殊案件にも携わって頂きます。

【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
<必須条件>
◆会計事務所での実務経験者

<歓迎条件>
◇学校法人、社会福祉法人担当のご経験がある方
想定年収
350万円 ~ 800万円
ポジション
【桑名】税理⼠補助スタッフ
仕事内容
担当を持ち、税務会計業務全般を担当していただきます。
法人税務のみならず、相続申告業務や相続対策など幅広い業務に携わることが可能です。
・仕訳入力、決算業務 ・巡回監査業務 ・各種申告書作成業務
・資産税コンサルティング業務 など
勤務地
三重県
必要な経験・能力
【必須要件】
♦普通自動車免許
♦税理⼠法⼈・会計事務所・税理⼠事務所・事業会社の経理のいずれかでのご経験
♦Word、Excelの基本操作

【使用会計ソフト】
♢弥生会計/PCAをメインに、freeeやマネーフォワード等も使用しております。
想定年収
375万円 ~ 900万円
ポジション
税務スタッフ ※未経験可/年収300~700万
仕事内容
※税理士試験勉強との両立を目指す方大歓迎です!※
※就業時間や雇用形態はお気軽にご相談ください。※

◆税務会計、決算申告業務
◆資産税業務
・相続税申告・相続手続き支援・遺言書作成支援
・贈与税申告・譲渡所得税申告・不動産所得申告

【変更の範囲】なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【歓迎条件】
◇会計事務所における実務経験

【求める人物像】
・当事務所のビジョンや働き方に共感いただける方。
想定年収
300万円 ~ 700万円
ポジション
税務スタッフ/350~800万円
仕事内容
ご経験や知識に応じて下記のような税務会計・コンサルティング業務全般をお任せ致します。
■巡回監査
■決算書、税務申告書作成およびチェック業務
■年末調整、社会保険、給与などの労務関連業務
■税務調査立ち合い
■資金繰り、経営計画策定
■株価算定、相続関連業務、事業承継 など
※資産税案件やにも携わって頂くことが可能です。
【変更の範囲】適性に応じて会社の指示する業務への異動を命じることがある
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
【必須】
※いずれかに当てはまる方
・税理士試験の科目合格者(1科目合格以上)
・会計事務所や税理士法人での実務経験ある方(目安:3年以上)

【必須資格】
・普通自動車免許

【歓迎】
・マネジメント経験がある方
・相続税あるいは国際税務等の特殊業務のご経験者
・コンサル経験がある方
想定年収
350万円 ~ 800万円
ポジション
税務スタッフ/250~420万円
仕事内容
下記のような税務コンサルティング業務全般に携わって頂きます。

■巡回監査
■決算書・税務申告書作成およびチェック業務
■税務相談対応、税務調査立ち合い
■年末調整、給与社保などの労務関連業務
■株価算定、相続関連業務
■事業承継
■会計データ入力、帳簿作成業務        など
※ご経験や知識・習熟度に応じて、お任せする業務を決定致します(経験が浅い方は内勤からスタートして頂きます)

【変更の範囲】なし
勤務地
愛知県
必要な経験・能力
<必須条件>
◆下記いずれかに当てはまる方
 ・税理士資格取得を目指している方
 ・会計事務所・税理士法人での税務業務や企業での経理業務の実務経験がある方
 ・簿記資格をお持ちでキャリアチェンジ希望されている方
 ・会計・税務の業務に興味のある方

<必須資格>
◆普通自動車免許(巡回で車を使用します)

<歓迎条件>
◇税理士有資格者、税理士科目合格者
想定年収
250万円 ~ 420万円

会計事務所(全般)の転職について

1、 会計事務所(全般)の転職市場はどうなっている?

  • ここ数年の間は売り手市場が続いていましたが、いったん落ち着き、買い手市場に戻った印象です。求人数の極端な減少は見られないものの、各求人で応募者に求められるレベルが上がってきています。具体的には、売り手市場の間は日商簿記2級を取得している実務未経験者や税理士科目合格者もある程度内定を得やすい状況でしたが、現在では実務経験を求められたり税理士資格保持者を求められたりする傾向があります。

2、 会計事務所(全般)の平均年収は?


3、会計事務所(全般)の求人数は増えている?減っている?

  • 会計事務所の求人は例年下半期に増える傾向があります。具体的に求人が多く出る時期は、税理士試験前後である8月と、税理士試験合格発表前後である12月です。新型コロナウイルスの影響を受けて2020年上半期は採用を一時停止し他社や社会の動向を見極めようとする動きが見られましたが、下半期以降は一時停止していた求人が募集を再開したり、上記のように税理士試験に関連したタイミングで新規求人が発生したりしたため、上半期よりも下半期の方が求人が多い結果となりました。

  • 関連ページ:『会計事務所の求人が多い時期はいつですか?』

4、会計事務所(全般)の転職に有利な資格・スキルとは?

  • 会計事務所の転職において最も有利になる資格は税理士資格です。転職に有利になるスキル・経験は募集されるポジションによって異なりますが、会計事務所全般としては法人対応の経験が重視されます。現職での経験が個人顧客のみの場合、法人顧客の対応もできる事務所で経験を積むと、その後のキャリアの幅が広がる可能性があります。

  • 関連ページ:『会計事務所に転職する際、身に着けておくべきスキル・資格は?』

5、会計事務所(全般)のよくある転職理由は何?

  • 関心のある分野に強い会計事務所に移り、専門性を高めたいという理由はよくある転職理由といえるでしょう。また、中堅~大手税理士法人で大手企業の顧客を担当している税理士が将来の独立に向けて、独立後の顧客に近い層の対応を経験するため、町事務所と呼ばれる小規模な会計事務所に転職するケースもみられます。
    その他、事務所の所長や上司、同僚との人間関係に悩んで転職を検討する方や、業務量過多な環境が続いておりワークライフバランスの改善を求めて転職を検討する方も一定数いる状況です。

  • 関連ページ:『会計事務所を辞めたい!よくある転職理由5選』

会計事務所の転職について

1、 会計事務所の転職市場はどうなっている?
  • ここ数年の間は売り手市場が続いていましたが、いったん落ち着き、買い手市場に戻った印象です。求人数の極端な減少は見られないものの、各求人で応募者に求められるレベルが上がってきています。具体的には、売り手市場の間は日商簿記2級を取得している実務未経験者や税理士科目合格者もある程度内定を得やすい状況でしたが、現在では実務経験を求められたり税理士資格保持者を求められたりする傾向があります。
2、 会計事務所の平均年収は?
3、 会計事務所の求人数は増えている?減っている?
  • 会計事務所の求人は例年下半期に増える傾向があります。具体的に求人が多く出る時期は、税理士試験前後である8月と、税理士試験合格発表前後である12月です。新型コロナウイルスの影響を受けて2020年上半期は採用を一時停止し他社や社会の動向を見極めようとする動きが見られましたが、下半期以降は一時停止していた求人が募集を再開したり、上記のように税理士試験に関連したタイミングで新規求人が発生したりしたため、上半期よりも下半期の方が求人が多い結果となりました。

  • 関連ページ:『会計事務所の求人が多い時期はいつですか?』
4、会計事務所の転職に有利な資格・スキルとは?
  • 会計事務所の転職において最も有利になる資格は税理士資格です。転職に有利になるスキル・経験は募集されるポジションによって異なりますが、会計事務所全般としては法人対応の経験が重視されます。現職での経験が個人顧客のみの場合、法人顧客の対応もできる事務所で経験を積むと、その後のキャリアの幅が広がる可能性があります。

  • 関連ページ:『会計事務所に転職する際、身に着けておくべきスキル・資格は?』
5、会計事務所のよくある転職理由は何?
  • 関心のある分野に強い会計事務所に移り、専門性を高めたいという理由はよくある転職理由といえるでしょう。また、中堅~大手税理士法人で大手企業の顧客を担当している税理士が将来の独立に向けて、独立後の顧客に近い層の対応を経験するため、町事務所と呼ばれる小規模な会計事務所に転職するケースもみられます。
    その他、事務所の所長や上司、同僚との人間関係に悩んで転職を検討する方や、業務量過多な環境が続いておりワークライフバランスの改善を求めて転職を検討する方も一定数いる状況です。

  • 関連ページ:『会計事務所を辞めたい!よくある転職理由5選』

監査法人(全般)の転職について

1、監査法人(全般)の転職市場はどうなっている?

  • 公認会計士を積極的に募集する傾向は変わっておらず、監査法人で募集されることの多い公認会計士にとっては売り手市場が継続しているといってよいでしょう。求職者側に関しては、新型コロナウイルスの影響を見極めてから活動を検討したいという方が多く、しっかりと情報収集をしたうえで転職活動に臨む方が増えた印象です。

2、監査法人(全般)の平均年収は?


3、監査法人(全般)の求人数は増えている?減っている?

  • 監査法人の求人数は横ばいの状況です。会計監査を受ける必要がある上場企業や大手企業がクライアントとなる監査法人では、クライアントがある程度安定しているといえます。そのため監査法人の業務量が極端に減ることはなく、求人ニーズとしても横ばいであり、依然として積極的に募集が行われている状況です。

4、監査法人(全般)の転職に有利な資格・スキルとは?

  • 基本的には監査法人においては公認会計士試験の短答式試験合格者、または公認会計士有資格者が対象となっている求められる求人が多いですしょう。その他で転職に有利な資格やスキルは、募集されているポジションによって異なります。USCPA、CIA、CISAなどの資格を持っていると評価につながるケースがあります。また、高い英語力を持っていると有利になるケースがあります。
    社内のサポートスタッフ等の募集の場合はこの限りではなく、企業の管理部門経験を持っていたり、日商簿記3 級2級レベルの資格を保有したりしていれば応募が可能なポジションもあります。

  • 関連ページ:『資格なしで転職できる?大手監査法人が求める公認会計士のスキルとは』
  • 関連ページ:『会計士に求められるITスキルとキャリアアップ』

5、監査法人(全般)のよくある転職理由は何?

  • 監査法人(全般)へ転職を検討している人のよくある転職理由は、公認会計士試験の合格やUSCPAの合格など、資格取得を機に専門性を生かした職に就きたいという理由が多くみられます。その他、一度は企業で就業した公認会計士の有資格者が、プロフェッショナルとしてクライアントにサービスを提供できる監査法人の方ほうが志向に合っているので監査法人に戻って働きたい、というケースもよくみられます。
    監査法人(全般)から監査法人以外違う環境への転職を検討している人でよくある転職理由としては、ワークライフバランスの改善があげられます。監査を担当している場合、繁忙期である4~5月はプライベートとのバランスがとりにくくなる傾向があるためですります。ただし、このような理由で離職する公認会計士が増えてきたことにより、監査法人としても環境改善を試みる動きも見られます。以前と比較して就労環境が改善しているケースもあるので、これから監査法人へ転職を検討する際は、転職先の働き方について確認をしておくとよいでしょう。その他では、監査法人の立場で外部から企業の数字を見るのではなく、企業内の経理部門や経営企画部門で当事者として財務諸表を作る立場になりたいという希望や、IPO準備に携わり、将来的にはCFOを目指したいという目標を持ち、企業への転職を検討する方もいます。

  • 関連ページ:『監査法人・会計事務所・事業会社別の公認会計士の転職理由とは?』

監査法人の転職について

1、監査法人の転職市場はどうなっている?
  • 公認会計士を積極的に募集する傾向は変わっておらず、監査法人で募集されることの多い公認会計士にとっては売り手市場が継続しているといってよいでしょう。求職者側に関しては、新型コロナウイルスの影響を見極めてから活動を検討したいという方が多く、しっかりと情報収集をしたうえで転職活動に臨む方が増えた印象です。
2、監査法人の平均年収は?
3、監査法人の求人数は増えている?減っている?
  • 監査法人の求人数は横ばいの状況です。会計監査を受ける必要がある上場企業や大手企業がクライアントとなる監査法人では、クライアントがある程度安定しているといえます。そのため監査法人の業務量が極端に減ることはなく、求人ニーズとしても横ばいであり、依然として積極的に募集が行われている状況です。
4、監査法人の転職に有利な資格・スキルとは?
  • 基本的には監査法人においては公認会計士試験の短答式試験合格者、または公認会計士有資格者が対象となっている求められる求人が多いですしょう。その他で転職に有利な資格やスキルは、募集されているポジションによって異なります。USCPA、CIA、CISAなどの資格を持っていると評価につながるケースがあります。また、高い英語力を持っていると有利になるケースがあります。
    社内のサポートスタッフ等の募集の場合はこの限りではなく、企業の管理部門経験を持っていたり、日商簿記3 級2級レベルの資格を保有したりしていれば応募が可能なポジションもあります。

  • 関連ページ:『資格なしで転職できる?大手監査法人が求める公認会計士のスキルとは』
  • 関連ページ:『会計士に求められるITスキルとキャリアアップ』
5、監査法人のよくある転職理由は何?
  • 監査法人(全般)へ転職を検討している人のよくある転職理由は、公認会計士試験の合格やUSCPAの合格など、資格取得を機に専門性を生かした職に就きたいという理由が多くみられます。その他、一度は企業で就業した公認会計士の有資格者が、プロフェッショナルとしてクライアントにサービスを提供できる監査法人の方ほうが志向に合っているので監査法人に戻って働きたい、というケースもよくみられます。
    監査法人(全般)から監査法人以外違う環境への転職を検討している人でよくある転職理由としては、ワークライフバランスの改善があげられます。監査を担当している場合、繁忙期である4~5月はプライベートとのバランスがとりにくくなる傾向があるためですります。ただし、このような理由で離職する公認会計士が増えてきたことにより、監査法人としても環境改善を試みる動きも見られます。以前と比較して就労環境が改善しているケースもあるので、これから監査法人へ転職を検討する際は、転職先の働き方について確認をしておくとよいでしょう。その他では、監査法人の立場で外部から企業の数字を見るのではなく、企業内の経理部門や経営企画部門で当事者として財務諸表を作る立場になりたいという希望や、IPO準備に携わり、将来的にはCFOを目指したいという目標を持ち、企業への転職を検討する方もいます。

  • 関連ページ:『監査法人・会計事務所・事業会社別の公認会計士の転職理由とは?』

新着求人・転職情報一覧

35年以上の豊富な転職ノウハウと最新の転職・求人情報をご紹介できます。転職サイトに掲載できない非公開求人もございますのでまずはエントリーを!

条件を指定して求人を探す

会員登録すると、キャリアのご相談や非公開求人のご紹介、履歴書の自動生成などの様々なサービスをご利用いただけます。

現在の検索条件

職種
資格
勤務地
希望年収
こだわり条件
検索条件の変更

会員登録すると、キャリアのご相談や非公開求人のご紹介、履歴書の自動生成などの様々なサービスをご利用いただけます。

会員登録すると、キャリアのご相談や非公開求人のご紹介、履歴書の自動生成などの様々なサービスをご利用いただけます。

初めてご訪問の方へ

管理部門・士業特化型エージェントMS Agentのサービスをご覧ください!

MSーJapanの転職
サポートサービスについて